大規模再編は約4分の3完了。売却白紙のNinja Theoryは閉鎖協議へ
マイクロソフトのゲーム部門（Xbox）が、新たに268人規模の人員削減を実施すると発表した。対象には「Halo」シリーズの開発を担うHalo Studiosのほか、管理部門なども含まれる。7月に公表された大規模な再編計画は、この追加削減により全体の約4分の3が完了した段階に入った。
削減と並行して、開発体制の再編も進んでいる。シリーズ次回作となる「Halo」の開発は、Activision内に新たに設置されるチームへと移管される見通しだ。看板IPの開発をグループ内の大型組織へ集約する方針が鮮明になっており、スタジオ統合の動きは今後も続くとみられる。
一方、Ninja Theoryの処遇は一層厳しさを増した。同スタジオの売却に向けた協議は白紙に戻り、マイクロソフトは閉鎖に向けた協議の開始に踏み切った。買い手が現れなかった形であり、今後の協議の行方次第では、スタジオそのものが消える可能性も浮上している。
経営資源の選別と集中を進めるコスト管理の姿勢が、追加削減の実施からも透けて見える。ただし、開発主体の変更は作品の品質やスケジュールに影響を及ぼしかねず、次期「Halo」の完成度が、今回の大規模再編の成否を占う試金石になるとみられる。
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